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株式銘柄の種類|成長株、安定株、景気敏感株、業績回復株、資産株

株式銘柄の種類|成長株、安定株、景気敏感株、業績回復株、資産株

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株式銘柄の種類

株式投資をしていると成長株が〜とか、景気敏感株が〜等のフレーズをよく目にすることになります。

 

ニュースサイト等で当たり前に使われる表現ですが、初心者の方にはなんとなくしか分からないと思います。

 

言葉の意味そのままなので、なんとなくは分かるのですが、せっかくなのできちんと知っておいた方がニュースから読み取れることも増えてくると思います。

 

そこで、株式銘柄の種類について紹介していきます。

 

株式銘柄の種類

@成長株
A安定株
B景気敏感株
C業績回復株
D資産株

 

注意点として、この分類は絶対ではなく、他の分類方法もあることはご承知おきください。

 

それでも、この5つの分類を理解しておけば、ニュースを見ていてもある程度対応可能かと思います。

成長株

一般的に、成長株とはGDPの成長率に対して、圧倒的に高パフォーマンスで成長している銘柄を指します。

 

例えば、GDPの成長率が3%にも関わらず、10%以上の成長をしているような銘柄です。

 

さらに、細かい分類をすれば50%とか、100%とか成長する企業も中には存在しており、そんな銘柄は急成長株と称されたりします。

 

最も投資したい銘柄ですが、それはみんな思うことなので、たいていの場合株価は割高になっています。

 

もし、成長株にも関わらず、割安な銘柄が転がっていたら、それはチャンスかもしれません。

安定株

安定株は大型株や低成長株という言われ方をすることもあります。

 

要するに、急成長が望めないような超大企業が該当します。

 

電力やガスなどのインフラ系や鉄道や通信などの企業が該当すると言われています。

 

低成長株なんて言うと馬鹿にした言い方ですが、多くの投資家は安定株を好んで買っています。

 

理由は、配当金が沢山もらえるからです。成熟した企業は、余剰資金も多くお金の使い道がないため、配当金を手厚くすることで株主に報いようとします。

 

成長株と安定株(高配当株)に投資するのは、どっちが良いのかという話題は、いつの時代も投資家の中で盛り上がる鉄板ネタです。

景気敏感株

景気敏感株は、その名の通り景気に敏感な銘柄のことを言います。

 

景気敏感株には鉄鋼や半導体などの素材銘柄や、自動車、エレクトロニクスなどの輸出株などが該当します。

 

安定株のような超大企業も含まれているため混同されやすいですが、内需に頼り不景気でも安定したキャッシュを生み出せる安定株に対して、景気敏感株はそうはいきません。

 

例えば、自動車で言えば、不景気になれば当然車の販売台数は伸び悩みます。

 

さらに、日本の場合、不景気になると円高になるので、輸出株の収益を圧迫します。

 

逆に、好景気になると最も収益率の高い高級車が飛ぶように売れていきます。為替も有利な円安になるので、収益は跳ね上がります。

 

このように、景気によって収益の変動が激しくなるのが景気敏感株の特徴です。

 

トヨタ自動車は、19年度の決算で最高益を更新して2兆円超の利益を叩き出していますが、リーマンショック時には赤字転落してボロボロの状態だったことは記憶に新しいです。

業績回復株

業績回復株とは、一度倒産した、もしくはしそうになった銘柄で回復してきているものです。

 

業績が悪い銘柄はお話になりませんが、もし回復に転じたのならばそれはものすごいチャンスなわけです。

 

いわゆるボロ株と言われる業績が振るわない銘柄は株価も物凄く売り込まれます。

 

もちろん業績が右肩下がりなので今のバリューよりさらに売り込まれるのは自然ですが、それが回復に転じると今度は超割安銘柄ということになります。

 

投資家の中には、そういう回復しそうなボロ株(業績回復株)を狙って投資している方もいます。

資産株

最後に資産株とは市場に評価されていない割安な資産を持っている銘柄のことです。

 

一番分かりやすいのが土地や不動産です。価値のある不動産を持っているにも関わらず、その評価額よりも企業価値が低いなんてことも稀にあります。

 

少し毛色が変わりますが、最近あった事例としては、東京オリンピックに関連した銘柄の暴騰です。

 

都内の地価高騰を予測した投資家が、オリンピック決定後に不動産株や倉庫株などを買いあさり株価が急騰しました。

 

これは、状況が変わったことで、資産株として見直された事例と言えます。

 

土地だけではなく、事業価値も正当に評価されていなければ、資産株と言うことができます。

 

過去には、地域と密着した火葬屋の子会社を持つ親会社が、その事業価値よりも低い価格で買収されるなんて事例もありました。

 

事業価値なんかは非常に曖昧で分かりにくいものなので、今でもチャンスがたくさん転がっています。

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